「チャイナ・プラス・ワン」はソフトウェア業界でもお馴染みとなった経営用語です。
オフショア開発に馴染んだ大手企業や小回りの利く一部の中小企業では、ベトナムの次の次を見据えたオフショア拠点づくりを検討しています。
よって、「なぜ今さらチャイナ・プラス・ワン？」と訝しむ読者も少なくないはずです。
ところが、世の中には、オフショア開発どころか持ち帰り外部委託ですらままならないソフトウェア企業がたくさんあります。
ある会社のソフトウェア部門では、数年前にいくつかの海外オフショア企業を調査しました。対象国は中国、ベトナム、インドの三大オフショア委託国。
そして今年、改めて海外オフショアの最新動向を調査することになりました。理由はチャイナ・プラス・ワンへの対応です。対象国は前回の三カ国に加えてフィリピン、ミャンマー、その他を考えています。
■ 問いかけ
＜問１＞あなたは、会社トップから「チャイナ・プラス・ワンに対応するため次世代オフショア委託候補国を調査せよ」と指令を受けました。
中国、ベトナム、インド、フィリピン、ミャンマーの五カ国が調査対象です。
トップからは「PowerPointスライド１枚」にまとめるよう指示を受けています。あなたなら、どうまとめますか？
問いかけのヒントはオフショア大學公式メールマガジンに記載されています。
